英語学習の補助金で最大80%戻る！社会人のための制度と対象スクール

社会人になってから英語を学び直したいけれど、スクールの受講費用が高額で躊躇しているという方は多いのではないでしょうか。

実は、国や政府が主導する制度を利用することで、受講費用の20%から最大80%が給付される仕組みがあります。

この記事では、社会人が英語学習で利用できる主な補助金制度の種類や条件、そしておすすめのスクールについて分かりやすく解説します。

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社会人の英語学習で使える主な補助金制度と条件

社会人が英語学習で利用できる補助金制度は、主に厚生労働省が管轄する「教育訓練給付制度」と、経済産業省が管轄する「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」の2つに大別されます。

これらは受講する講座のレベルや目的によって、さらに以下の4つの区分に分かれます。

• 一般教育訓練給付金：受講費用の20%（最大10万円）
• 特定一般教育訓練給付金：受講費用の40%（最大20万円）
• 専門実践教育訓練給付金：受講費用の最大80%
• リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業：最大70%補助

それぞれの特徴や支給額について詳しく見ていきましょう。

一般教育訓練給付金：受講費用の20%（最大10万円）

一般教育訓練給付金は、働く人のスキルアップを支援するための最もスタンダードな給付金です。英語コーチングスクールや英会話教室など、多くの英語学習コースがこの対象となっています。

項目	内容
主な特徴	初心者から始めやすく、多くの英語スクールが対象となっている
支給額	受講費用の20%（上限10万円）
対象講座のレベル	英語学習の初級～中級、TOEIC対策など幅広い
管轄	厚生労働省（ハローワーク）

特別な資格取得を目指さなくても、英語力の向上を目的とした学習で利用しやすいのが最大のメリットです。「まずは英語学習の習慣をつけたい」「仕事で使える基礎英語力を身につけたい」という方におすすめの制度です。

一般教育訓練給付制度についてもっと詳しく知りたい方はこちら

特定一般教育訓練給付金：受講費用の40%（最大20万円）

特定一般教育訓練給付金は、一般教育訓練よりも速やかな再就職やキャリア形成に役立つ講座が対象です。業務独占資格やデジタル関係の講座が多いですが、一部の専門的な英語プログラムも含まれることがあります。

項目	内容
主な特徴	専門性が高く、即戦力となるスキルの習得を目指す
支給額	受講費用の40%（上限20万円） ※条件により+10%の追加給付あり
対象講座のレベル	専門資格の取得や、より実践的なスキル習得向け
管轄	厚生労働省（ハローワーク）

基本の給付率は40%ですが、制度改正により、受講修了後に資格を取得し就職・転職につながった場合など、さらに10%が上乗せされ、最大50%の給付が受けられるケースもあります。より本格的にキャリアチェンジを狙う場合に適しています。

専門実践教育訓練給付金：受講費用の最大80%

専門実践教育訓練給付金は、中長期的なキャリア形成を支援するための制度です。大学院のMBAコースや専門学校など、訓練期間が長いものが中心ですが、一部の高度な英語プログラムも対象となる場合があります。

項目	内容
主な特徴	訓練期間が長く、高度な専門性を身につける講座が対象
支給額	最大80%（受講中50% + 修了後20% + 賃金上昇時10%）
対象講座のレベル	専門職学位、高度なデジタル人材育成など
管轄	厚生労働省（ハローワーク）

受講中は費用の50%が支給され、修了後に資格取得などを満たすと20%が追加されます。さらに一定の条件を満たして賃金が上昇した場合に10%が上乗せされ、合計で最大80%の給付を受け取ることが可能です。

リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業：最大70%補助

リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業は、経済産業省が推進する新しい制度です。在職者がキャリア相談からリスキリング講座の受講、そして転職支援までを一体的に受けられるのが特徴です。

項目	内容
主な特徴	キャリア相談と転職支援がセットになっている
支給額	最大70%（講座修了時50% + 転職後1年間継続時20%）
対象講座のレベル	IT、データサイエンス、ビジネス英語など成長分野
管轄	経済産業省（採択された民間事業者経由）

講座を修了した時点で受講費用の50%（上限40万円）が補助され、実際に転職し1年間働き続けると追加で20%（上限16万円）が支給されます。明確に転職を目指している方にとっては非常に手厚い支援制度と言えるでしょう。

関連記事：職業訓練で英語を学ぶなら？教育訓練給付制度の活用法と選び方を解説

英語学習の補助金を受け取れる対象者の条件

これらの補助金を受け取るためには、雇用保険の加入期間や就業状況などの条件を満たす必要があります。具体的には、以下の2つのパターンに分けて考えることができます。

• 教育訓練給付制度：雇用保険加入が通算1年以上
• リスキリング支援事業：在職中で転職を目指している

ここでは、「教育訓練給付制度（一般・特定・専門）」と「リスキリング支援事業」のそれぞれにおいて求められる詳細な条件について解説します。

教育訓練給付制度：雇用保険加入が通算1年以上

厚生労働省の教育訓練給付制度を利用する場合、雇用保険の加入期間が最も重要な要件となります。

対象者の属性	条件の詳細
初めて利用する方	雇用保険の加入期間が通算1年以上であること
2回目以降の方	前回の受給から通算3年以上経過していること
離職中の方	離職（退職）の翌日から申請までが1年以内であること
対象外となる方	公務員、自営業者、65歳以上の方など

現在会社に勤めている正社員だけでなく、パートやアルバイト、派遣社員の方でも雇用保険に加入していれば対象となります。ただし、公務員や自営業など雇用保険に加入していない方は原則として利用できません。

リスキリング支援事業：在職中で転職を目指している

経済産業省のリスキリングを通じたキャリアアップ支援事業は、キャリアアップや転職を目指す在職者を対象としています。

対象者の属性	条件の詳細
必須条件	企業等と雇用契約を結んでいる在職者であること
目的	自身のキャリアについて相談し、転職も視野に入れていること
対象外となる方	離職中の方、学生、公務員、自営業者など

この制度は「労働移動（転職）」を円滑にすることを目的としているため、単なる趣味や教養のための学習では利用できません。また、現在すでに離職している（無職の）方は対象外となる点が教育訓練給付制度との大きな違いです。

補助金対象となる英語学習講座の探し方

数ある英語スクールの中から、自分が利用したい補助金の対象講座を見つける方法をご紹介します。主な探し方は以下の2通りです。

• 厚生労働省「検索システム」で対象講座を探す
• リスキリング支援事業「採択事業者一覧」から探す

制度によって利用すべき検索サイトや確認方法が異なりますので、それぞれの手順を見ていきましょう。

厚生労働省「検索システム」で対象講座を探す

「教育訓練給付制度（一般・特定・専門）」の対象講座を探す場合は、厚生労働省が提供する「教育訓練給付制度検索システム」を利用します。

このサイトでは、「講座・スクールを探す」メニューから「分野・資格名」や「通学・通信」などの条件を指定して検索できます。英語学習であれば、「語学」のカテゴリや「TOEIC」「英会話」などのキーワードを入力すると、全国の対象スクールと講座一覧が表示されます。

各講座の給付率や詳細なカリキュラムも確認可能です。

リスキリング支援事業「採択事業者一覧」から探す

「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」の対象講座を探す場合は、経済産業省の特設サイト内にある「採択事業者一覧」を確認します。

この事業はスクールごとに採択されているため、利用したいスクールが事業者としてリストに掲載されているかをチェックします。

多くの事業者が特設ページを設けており、そこで「リスキリング補助金対象コース」として案内されています。プログラミングやDXスキルとセットになった英語コースなどが多く見受けられます。

補助金対象の英語学習スクールを選ぶポイント

補助金対象の講座であればどれでも良いわけではありません。社会人が忙しい合間を縫って学習を継続し、確実に給付金を受け取るためには、以下のポイントを意識してスクールを選びましょう。

• 忙しい社会人は通学不要のオンライン型を選ぶ
• 修了率を高めるならコーチング指導を選ぶ

なぜこれらの要素が重要なのか、その理由を詳しく解説します。

忙しい社会人は通学不要のオンライン型を選ぶ

仕事と学習を両立させるためには、オンラインで完結するスクールを選ぶのがおすすめです。

通学型のスクールは移動時間がかかるうえ、決まった時間に教室へ行く必要があります。一方、オンライン型であれば、早朝や深夜、通勤時間などのスキマ時間を有効活用できます。場所を選ばずどこからでも受講できるため、出張が多い方や地方在住の方でも無理なく続けられます。

関連記事：

【超初心者向け】オンライン英会話の完全ガイド｜始め方から選び方まで徹底解説

【必見】社会人がオンライン英会話を選ぶときの注意点｜おすすめサービスと英語コーチングの違い

修了率を高めるならコーチング指導を選ぶ

給付金を受け取るためには、定められた出席率や修了テストの合格といった要件を満たす必要があります。独学に近い形式だとモチベーションが続かず、途中で挫折して給付金をもらえないリスクがあります。

そこで、専属のコーチがつくコーチング型のスクールがおすすめです。学習計画の作成から日々の進捗管理、メンタル面のサポートまで受けられるため、高い修了率（完走率）を維持できます。結果として英語力も確実にアップし、給付金もスムーズに受け取れるでしょう。

関連記事：英語コーチングは３ヶ月が最適？イングリードでできることや効果的な学習方法を解説

英語学習の補助金対象ならイングリードがおすすめ

英語コーチングスクールの「イングリード」は、費用を抑えて本格的な英語学習に取り組みたい社会人におすすめのスクールです。その理由は主に以下の3点です。

• 一般教育訓練給付制度の対象コースがある
• リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業対象で最大40万円オフ
• スマホ完結の学習管理と専属コーチの徹底サポート

ここでは、イングリードが選ばれる具体的な理由と、対象となるコースについてご紹介します。

一般教育訓練給付制度の対象コースがある

イングリードでは、以下のコースが厚生労働省の「一般教育訓練給付制度」の対象講座として指定されています。

• 英語コーチングコース（3ヶ月・4ヶ月・5ヶ月～）
• TOEIC点数保証コーチングコース（3ヶ月～）

これらのコースを受講し修了要件を満たすことで、受講料の20%（最大10万円）が支給されます。例えば、3ヶ月の英語コーチングコースの場合、合計受講料から10万円が戻ってくるため、非常にリーズナブルに受講可能です。

リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業対象で最大40万円オフ

オンライン英語コーチングの「イングリード」が、経済産業省の「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」の対象に認定されました。

この制度を活用することで、受講料の最大70％（上限40万円）がキャッシュバックされます。「英語力を武器に年収アップを狙いたい」「外資系企業への転職に挑戦したい」という社会人の方にとって、今が最大のチャンスです。2026年9月までの限定となるため、この機会にぜひお問い合わせください。

スマホ完結の学習管理と専属コーチの徹底サポート

イングリードはオンライン特化型のスクールであり、通学は一切不要です。専用アプリやLINEを使って日々の学習進捗を報告し、専属コーチが毎日フィードバックを行います。

採用率0.3%という厳しい基準をクリアした質の高いコーチが、一人ひとりのレベルや目標に合わせた「オーダーメイドのカリキュラム」を作成してくれるため、最短ルートで英語力を伸ばすことができます。

忙しい社会人でも、コーチの伴走により高いモチベーションを維持しながら完走を目指せます。

英語学習の補助金を申請する手順と流れ

実際に補助金を利用してスクールに通うまでの流れを解説します。申請手順は、利用する制度によって以下のように異なります。

• 教育訓練給付制度：ハローワークで申請
• リスキリング支援事業：スクール経由で申請

申請先やタイミングを間違えないよう、それぞれのフローをしっかり確認しておきましょう。

教育訓練給付制度：ハローワークで申請

一般教育訓練給付制度は、すべての受講カリキュラムが終了した後に、自分でハローワークへ申請を行う「事後申請」が基本となります。

STEP	やること	詳細
STEP1	受給資格の確認	・自身の住所を管轄するハローワークに行く ・支給要件（雇用保険加入期間など）を満たしているか確認する
STEP2	スクールへ申し込み	・対象スクール（イングリード等）に申し込む ・「給付金制度を利用したい」旨を伝える ・受講中に本人確認を受ける
STEP3	受講・修了	・対象講座を受講する ・修了認定基準をすべてクリアする （基準例：出席率80%以上、修了テスト合格など）
STEP4	書類提出	・受講修了日の翌日から1ヶ月以内に申請する ・ハローワークへ「支給申請書」や「修了証明書」などを提出する
STEP5	給付金の振込	・提出書類の審査が行われる ・指定した金融機関の口座に給付金が振り込まれる

特に注意が必要なのが、STEP4の申請期限です。「受講修了日の翌日から1ヶ月以内」という期限を1日でも過ぎると、給付金を受け取ることができません。

スクールから修了証明書等の必要書類を受け取ったら、先延ばしにせず、速やかにハローワークへ提出するようにしましょう。

リスキリング支援事業：スクール経由で申請

経済産業省のリスキリングを通じたキャリアアップ支援事業は、ハローワークではなく「スクール（採択事業者・イングリード）」が窓口となって手続きを進めます。

STEP	やること	詳細
STEP1	キャリア相談へ申し込み	・対象スクールの無料カウンセリング等に申し込む ・制度利用の意思を伝える
STEP2	キャリアプランの作成	・キャリアコンサルタントと面談を行う ・今後のキャリア計画（キャリアプランニング）を策定する
STEP3	講座の受講・修了	・対象講座を受講し修了する ・受講費用の50%相当額の補助（または減額）が適用される
STEP4	転職・継続就業	・転職を成功させる ・その後1年間継続して就業したことを証明する書類等を提出する ・追加で20%分が支給される

この制度の大きな特徴は、キャリア相談から転職までが一貫してサポートされる点です。教育訓練給付制度とは異なり、申請や相談の窓口がスクール（事業者）に一本化されているため、複雑な手続きに不安がある方でも安心して利用できます。

ただし、イングリードでの実施状況や対象コースの詳細は変更される場合があるため、必ず無料カウンセリングで最新情報を確認してください。

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英語学習の補助金に関するよくある質問

最後に、英語学習の補助金利用に関してよく寄せられる質問にお答えします。

制度を利用するだけで給付金は受け取れますか？

いいえ、ただ申し込むだけでは受け取れません。

給付金を受け取るためには、スクールが定める修了認定基準を達成する必要があります。例えばイングリードの場合、「カウンセリング出席率80%以上」「チェックテスト合格点以上」「受講前後にテスト受験」といった条件があります。これらを満たして初めて「修了」とみなされ、申請が可能になります。

公務員や自営業者は制度の対象になりますか？

原則として、教育訓練給付制度の対象にはなりません。

この制度は「雇用保険」の被保険者を対象としているため、雇用保険に加入していない公務員や自営業の方は利用できません。ただし、過去に民間企業で勤務し雇用保険に加入していた期間がある場合、離職から1年以内であれば利用できる可能性があります。

勤務先に知られずに制度を利用することは可能ですか？

「教育訓練給付制度」であれば、会社に知られずに利用することが可能です。

ハローワークでの手続きは全て個人で行い、給付金も個人の口座に振り込まれるため、会社への通知や連絡は一切ありません。

一方、「リスキリング支援事業」の場合は、在職証明書の提出などで勤務先の協力が必要になるケースや、在籍確認が行われる場合があるため、事業者の規定を確認することをおすすめします。

まとめ：英語学習は補助金を賢く活用して始めよう

社会人の英語学習は、キャリアアップや年収アップにつながる自己投資です。国の補助金制度を賢く活用することで、金銭的な負担を大幅に減らしながら、質の高い教育を受けることができます。

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