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役職は英語で何という?job title・positionの使い分けと役職名一覧


英語の名刺やメール署名、自己紹介で役職を伝える際に、title、job title、positionのどれを選べばよいか迷うことがあります。

結論としては、肩書きや職名の欄を示すならJob Titleと書くのが分かりやすいでしょう。

一方で、日本の役職名は会社ごとに職責が異なるため、単語をそのまま置き換えるだけでは、正しく伝わらないことがあります。

この記事では、job titleとpositionの使い分け、よく使われる役職名の表記、署名や会話での伝え方を解説します。あわせて、自分の役割を相手に正しく理解してもらうための考え方も紹介します。

「役職」は英語でjob titleが基本

名刺や署名に書く「役職」「肩書き」を指すなら、Job Titleという表記が使えます。

たとえば、営業部門を管理する人やデザイナーなど、組織の中での職名を尋ねたり記載したりするケースです。

Oxford University Pressが提供する英語学習者向け辞書「Oxford Advanced Learner’s Dictionary」では、titleの仕事に関する意味を「仕事を表す名称」と説明し、What is your name and job title?という用例を掲載しています(参考元1)。

書類の項目名なら「Job Title」、会話なら「What is your job title?」の形を使えます。

job titleとpositionの違い

job titleとpositionはどちらも仕事に関係する語ですが、指している内容が異なります。

肩書きの名称を明示するときはjob title、募集職種や組織内の立場まで含めて述べるときはpositionを使うとよいでしょう。

表記主に指すもの使いやすい場面例文
job title肩書き・職名名刺、署名、フォームの職名欄My job title is Sales Manager.
position組織内の特定の仕事・ポスト求人や担当する仕事を説明する場面She applied for a management position.
title肩書きの短い言い方会話で役職名を簡潔に尋ねる場面What is his title?

Oxford Advanced Learner’s Dictionaryは、positionを比較的フォーマルな「仕事」とし、とくに組織内の特定の仕事や上位の職務、求人・職務記述で使われやすいと説明しています(参考元2)。

そのため、名称そのものを尋ねるならjob title、応募するポストや組織内の職務を指すならpositionと整理すると分かりやすいでしょう。

titleだけでも通じる場面

会話をする際は、titleだけで「肩書き」「役職」という意味を表せます。

相手との関係が分かっていて、簡潔に確認したいときに便利です。

ただし、書類の項目名や初対面のビジネスメールでは、job titleと書くほうが何を求めているか明確になります。titleには本や映画の題名、敬称など複数の意味もあるため、職名の話だと示したい場面ではjobを添えると伝わりやすくなります(参考元1)。

会社法上の役員と社内の肩書きを分けて考える

日本語の「役職」には、法律で定められた地位と、会社が付ける肩書きが混在しています。

英訳では、この2つを分けることが重要です。

日本法令外国語訳データベースが公開する会社法の英訳では、取締役をDirector、代表取締役をRepresentative Director、監査役をCompany Auditor、会計参与をAccounting Advisor、執行役をExecutive Officerとしています(参考元3)。

法的地位を示す場面では、名刺用に分かりやすくした肩書きではなく、会社の登記や法務資料と一致する表記を確認する必要があります。

区分日本語会社法英訳の表記確認ポイント
会社法上の地位取締役Director部門責任者のDirectorと混同しないよう、法的地位を示す文脈を添える
会社法上の地位代表取締役Representative DirectorPresidentやCEOと同一とは限らない
会社法上の地位監査役Company Auditor会計監査人や内部監査担当とは別の地位
会社法上の地位会計参与Accounting Advisor会社法上の地位として使う
会社法上の地位執行役Executive Officer指名委員会等設置会社の制度上の地位を指す

会社法の英訳は、PresidentやVice Presidentという肩書きを持つ人が必ずRepresentative Directorであるとは限らないことも前提にしています。

第354条は、代表取締役ではない取締役に、代表権があると受け取られ得るPresident、Vice Presidentなどの肩書きを与えた場合を別に規定しています(参考元3)。

したがって、社長という日本語だけを見てRepresentative Directorと訳したり、名刺上のPresidentという表記だけで代表権があるかどうかを決めつけたりしないようにしましょう。

この区分は、日常使う名刺にまで法律用語を細かく書き込むためのものではありません。

契約書の署名欄や登記事項を説明する場面では法律上の地位を確認し、日常のメール署名では相手に職責が伝わる、社内の正式な肩書きを使う、という使い分けの目安です。

主な役職名の英語表記一覧

社長、副社長、部長、課長などの英語表記には、複数の訳があります。

次の表は、会社法の英訳と、2つの国立大学法人が実際に採用している英語表記を並べたものです(参考元3)(参考元4)(参考元5)。

企業向けの固定訳を示す一覧ではなく、表記を選ぶ前に組織の正式名称を確認するための参考としてご覧ください。

日本語の役職公開資料で確認できる英語表記資料上の位置づけ
社長President会社法第354条に現れる社内肩書きの例
副社長Vice President会社法第354条に現れる社内肩書きの例
部長Director / Deputy Director General岩手大学 / 東京農工大学の事務職
課長Manager / Director岩手大学 / 東京農工大学の事務職
係長Section Chief東京農工大学の事務職
主任Senior Staff / Unit Chief岩手大学 / 東京農工大学の事務職

この比較からは、同じ日本語の課長がManagerとDirectorに分かれ、反対に同じDirectorが会社法上の取締役、岩手大学の部長、東京農工大学の課長に使われていることが分かります。

大学の表記を企業へそのまま転用するのではなく、同じ日本語でも職責と組織構造により候補が変わる実例として参考にしてください。

会社に正式な英訳がある場合はそれを使い、ない場合は人事・法務・広報など表記を管理する部署へ確認しておくと間違いがありません。

役職名より担当内容を優先できる表現

会社に正式な英訳がない場合は、日本語の序列から役職の重みを推測して見栄えのよい肩書きを選ぶのではなく、実際に担当している業務内容を表す職名を基準にしましょう。

実際に担う仕事表記例伝わる内容
営業チームを管理するSales Manager営業とチーム管理を担当する
プロジェクトの進行を管理するProject Manager特定プロジェクトの管理を担当する
開発チームをまとめるDevelopment Team Leader開発チームの取りまとめを担当する

これらも会社が採用する正式なjob titleと一致する場合に使う候補です。

社外向けに独自の肩書きを作るのではなく、英文組織図、人事上の登録、既存の署名を先に確認してください。役職名が正式に決まっていない場合も、実際より大きな権限を示す語は避け、社内確認を経て表記を統一しましょう。

肩書きだけで職務の大きさが伝わりにくいときは、担当範囲を短い英文で補うと誤解を減らせます。

たとえばSales Managerという職名だけで担当範囲が分からないなら、自己紹介でI manage the sales team for the Asia-Pacific region.と続ける方法があります。

メール署名・自己紹介で役職を伝える例文

役職名は、英単語を一つ書くだけでなく、氏名・部署名・会社名との組み合わせで読みやすさが変わります。

メール署名と自己紹介では、相手が何を知りたいかに合わせて表現を選ぶようしましょう。

メール署名に書く場合

英文メールの署名では、氏名の下に役職名、部署名、会社名を置くと伝わりやすくなります。

役職名や部署名の主要語は、次のように大文字で始めます。

Yuki Tanaka
Sales Manager
Sales Department
ABC Corporation

部署名と役職を一行にまとめるなら、Sales ManagerやSales Departmentのように書くこともできます。社外向けの署名では、すでに社内で定められた英語表記があるかを先に確認してください。

自己紹介や会話で伝える場合

肩書きをそのまま伝えるなら、My job title is Sales Manager.が使えます。職種として自分を紹介するなら、I am a marketing manager.のように言うこともできます。現在の仕事として何をしているかを伝えたい場合は、I work as a project manager.も自然な表現です。

相手の肩書きを尋ねる場合は、What is your job title?と聞くことができます。

相手の名前は分かっているものの、担当範囲を知りたいときは、役職名だけでなく、次の章のように具体的な業務を尋ねると会話がスムーズになります。

日本の役職名をそのまま訳せないときの考え方

日本語の役職名に英語の固定訳が見つからないときは、もっとも近い肩書きに加え、担当部署や責任範囲を説明する方法を取り入れると伝わりやすくなります。

前章で見たように、岩手大学と東京農工大学は同じ部長・課長・主任にも異なる英語表記を採用しています(参考元4)(参考元5)。

企業でも、一般的な一覧をそのまま当てはめる前に、自社が採用している表記を確認しましょう。

肩書きに加えて担当を説明する

役職名だけで業務内容が十分に伝わらない場合は、短い文で補います。

たとえば、次のように表現できます。

  • I manage the sales team.
  • I am responsible for marketing operations.
  • I lead a team that develops mobile applications.

表記を決める際は、次の順で確認すると判断しやすくなります。

  1. 会社の英文組織図や英語版ウェブサイトに同じ役職の表記があるか確認する。
  2. 既存の英文メール署名や名刺で統一された表記があるか確認する。
  3. 固定の訳がない場合は、近い肩書きに担当部署や責任範囲を加える。

たとえば営業部の課長を英語で示す場合、自社がSales Managerなどの正式表記を定めているか確認します。

正式表記がなければ、課長を一語で置き換える前に、チーム管理を担うのか、特定地域の営業を統括するのか、個人として主要顧客を担当するのかを確認します。そのうえで社内の承認を得た職名を署名に使い、自己紹介ではI manage the sales team.のように実際の担当を補うと、役割が伝わりやすくなります。

契約書など法的資格が関わる場合は、社内肩書きとは別に、署名者の代表権や会社法上の地位を法務担当者と確認してください。

まとめ:役職は用途に合わせて英語を選ぼう

  • 名刺や署名の職名欄にはJob Titleと表記できます。
  • positionは仕事や組織内の立場を広く説明する場面で使えます。
  • 日本の役職名は組織ごとに職責が異なるため、必要に応じて担当範囲を補いましょう。

英語の名刺や署名を作る前に、会社で使っている英文表記と実際の担当範囲を確認しておくと、肩書きとして相手に伝わりやすくなります。

参考元

  1. Oxford Advanced Learner’s Dictionary「title」
  2. Oxford Advanced Learner’s Dictionary「position」
  3. 日本法令外国語訳データベース「会社法」
  4. 岩手大学「組織等英語表記一覧(2025年11月1日現在)」
  5. 東京農工大学「組織等の英語表記に関する規程」

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