英語研修を失敗させない! 人事担当者が理解しておくべき7つのポイント
ビジネスのグローバル化に伴い、国内企業の多くが社内英語研修に注目しています。実際に英語研修の導入に関する実態調査では、約3人に1人が英語教育をすでに取り入れていると回答しました。
取り入れたいと思っているがまだ取り入れていない層を含めると、半数以上の企業が社内英語研修に関心を示している事がわかります。
しかし、企業の人事担当として「どのように英語研修を取り入れるべきか」悩んでいる方もいるでしょう。
本記事では、人事担当者として理解しておくべきポイントを紹介します。
また、導入に向けたフローも解説するので、「どの順序で英語研修を導入すればいいのか」「効果的な英語研修を実現するには?」と悩んでいる方はぜひ参考にしてみてください。
Contents
社内英語研修の必要性
少子高齢化や円安、グローバル化などのさまざまな要因の影響で、多くの企業が海外市場へ進出しています。
海外市場では英語がビジネスコミュニケーションの共通言語となっており、もはや必須のスキルです。海外の顧客と効果的なコミュニケーションを取れるようになれば、ビジネスチャンスの拡大や業績の向上につながります。
また、社員の英語力向上は従業員のキャリアアップやモチベーションの向上にも効果的です。
社内英語研修を実施した企業のほとんどが効果を実感しており、英語スキルの向上によって「昇進や国際的な役割への挑戦機会が増えた」「英語への不安が減り、積極的に貢献できるようになった」などの声も見られました。
このような背景から、社内英語研修は単なる言語スキルの向上だけでなく、企業の業績の向上や従業員の全体的な成長に大きく貢献することがわかります。
社内英語研修の種類について
ここでは企業の英語研修について目的別、対象者別に英語研修の種類を見ていきましょう。
目的別の英語研修
英語研修にはさまざまな目的がありますが、大きく分けると英語研修の目的は大きく4つに分けられます。
- 海外赴任に向けた準備
- 海外ビジネス拡大に向けた準備
- 外資系企業との統合に向けた準備
- インバウンド対策
それぞれの目的で研修内容や求められる英語スキルは異なるので、自社の英語研修の目的に合わせて参考にしてみてください。
海外赴任に向けた準備
海外赴任やトレーニーとして海外に派遣する前の語学力アップを目的とした英語研修です。
ここでは、赴任先で現地の社員や顧客、パートナーとある程度英語を使ってビジネスができるレベルまで社員を引き上げることが求められます。
研修方法はさまざまですが、数週間〜1ヵ月缶詰状態で英語漬けの状態の研修を実施するか、社員を英会話学校に定期的に通わせているケースを見かけます。
海外ビジネス拡大に向けた準備
海外ビジネス拡大に向けては、海外赴任よりも高い英語力をつけることを目的とした研修になります。
ここでは、既存顧客と既に構築されたビジネスを進めるのではなく、新たに市場を開拓する力が求められます。
そのため、英語力に加えて自分で市場を理解し、現地の顧客と瞬時に打ち解け市場を開拓していく力が求められます。
英語研修は英会話習得に加えて、自分が知らないマーケットでビジネスモデルやビジネスプランを立てる研修を提供している企業が多いです。
外資系企業との統合に向けた準備
近年は企業間の統合により、組織の基盤強化が進められています。
今までは日本企業の一部の事業部だったにも関わらず、ある日突然経営陣の以降で外資系企業と統合することになったというケースはよく耳にします。
企業の状況によりますが、多くは今まで英語とは無縁だった社員が急に英語を使って日々の仕事を進めなくてはいけない状況に置かれます。
研修としては、社員がいつでもどこでも学べるオンライン英会話研修の提供、マネジメント層などに対しては更に異文化理解の研修や短期の語学研修などを提供し、英語力を短期間で引き上げようとしているケースが多いです。
インバウンド対策
外国人観光客の来日が増える中、旅行関係企業を筆頭にインバウンド対策が求められています。
インバウンド関連のビジネスでは、外国人のお客様に対して英語を使って接客をすることが必要となるため、接客に必要となる英語スキルに加えメインの観光客の生活習慣や好むコミュニケーションスタイルを理解する研修が提供されるケースが多いです。
対象者別の英語研修
対象者に分けるとどのような英語研修が提供されているのでしょうか。
下記の3つに対象者を分けて見ていきましょう。
- 内定者・新人社員研修
- マネジャー向け研修
- 役員レベル研修
内定者・新人社員研修
昨今では、内定者や新人研修のうちに長期間の研修を提供する企業が増えています。
配属されて仕事をするようになるとまとまった時間を取るのが難しくなるため、配属前にしっかりと英語力を上げることが目的です。
内容はさまざまですが、中には海外の語学学校に数ヶ月派遣をして英語力強化をしているケースも見受けられます。
マネジャー向け研修
近年は、マネジャーやマネジャーになる手前に英語研修を提供し、いつ海外現地のマネジメントポジションについたとしても英語を使ってマネジメントをできるように研修を提供をしている企業も増えています。
ここでは部下に対して英語を使って指示をして仕事を任せられる力、更に英語を使って戦略や計画をさまざまな海外現地法人等に浸透している力が求められるため、英語力強化に向けた研修に加え、マネジメント研修も提供している企業が多いです。
役員レベル研修
役員レベルの研修では、海外現地法人の社長クラスや顧客の社長クラスと互角に英語を使ってビジネスをすることが求められます。
そのため、ビジネス英語の中でも交渉や戦略といったテーマに絞った英語力強化の研修を提供しているケースが多く見受けられます。
社内英語研修の種類
具体的に英語研修にはどのような種類があるのでしょうか。
- 日常英会話(初級・中級)
- ビジネス英会話
- TOEIC対策
- 異文化理解研修
一言で社内英語研修と言っても、その目的や求められる英語レベルはさまざまです。自社の目的やレベルにあった研修方法を選択するようにしましょう。
日常英会話(初級・中級)
日常英会話関連の研修は英会話初級者向けや内定者、新人研修の一環として提供されるケースがほとんどです。
研修方法はさまざまですが、英会話学校への通学や定期的に研修の一環として開催される短時間の研修として行われることが多いでしょう。
ビジネス英会話
ビジネス英会話研修は、海外赴任前やマネジャー研修として用意されることが多いでしょう。
ビジネス英会話の研修は、英会話学校の通学以外ですと、数週間社員を仕事から剥がし、英語だけを使って生活する環境で英語力を磨く研修を提供している企業もあります。
TOEIC対策
昨今はTOEICのスコアを昇進昇格の要件としている企業も増えています。
そのため、TOEICスコア別にクラスを分け、スコアアップに特化した研修を提供している企業もあります。
異文化理解研修
海外赴任前や海外赴任の可能性が高い層に提供される研修として異文化理解研修が増えています。
グローバルな環境でビジネスをするには、英語力はもちろんのことですが、各国の文化を理解し、ナショナルスタッフと関係性を築くことはそれ以上に大事です。
特にモノカルチャーでビジネスをしてきた従業員には、さまざまな価値観を理解し、経験したことのない環境でもビジネスを進められるよう、異文化理解研修に力を入れている企業が増えています。
社内英語研修の受講スタイル
では、英語研修にはどのような受講スタイルがあるのでしょうか?
- 講師派遣型研修
- 短期留学型の語学研修
- オンライン英会話を利用した英語研修
それぞれ解説していきます。
講師派遣型研修
講師が企業に訪問をし、決められた時間や日数研修を送る研修です。
人事の中では、インハウス研修と呼ばれます。
企業内部で講師を抱えている場合は、内部の講師が、それ以外の場合は外部の研修会社から講師が派遣されます。
指定された研修や組織に向けて研修を行えるので、目的に合わせて研修内容をカスタマイズ可能です。
短期留学型の語学研修
短期留学型の語学研修は、国内外の語学学校に一定期間派遣をし、集中して英語力を高める研修です。
英語力は勉強した時間、使った時間に比例して向上しますので、一定期間英語のみを使う環境に置かれることで英語力は飛躍的に向上するでしょう。
語学学校のプログラムはさまざまで日常会話からビジネス会話、エグゼクティブ向けのプログラムまで目的に応じて多様なコースが用意されています。
オンライン英会話を利用した英語研修
毎日25分〜45分で受講することができるオンライン英会話を従業員に提供している企業は年々増えています。
英語力向上は継続することがキーなので、できる限り毎日英語を使う習慣をつけることが重要です。
しかし、仕事と英語の学習を両立することは簡単なことではありません。
特に研修や英会話スクールに通うとなると、決められた時間を空けなければいけないケースも多く、なかなか継続した学習をできないという声も聞きます。
一方オンライン学習は、自分の都合に合わせてどこでも受講ができるのでビジネスパーソンが受講するには最適の学習方法と言えるでしょう。
そのため、企業が法人会員として登録をし、従業員に自由にオンライン英会話を受講できる権利を提供しているケースはよく見受けられます。
社内英語研修実施に向けて抑えておきたいポイント7選
企業人事の方がよく経験するのは、「従業員の英語力向上」という大きなテーマが会社の戦略上設定され、研修を企画し提供しなければいけないことでしょう。
しかし、ただやみくもに研修を提供しても社員の英語力を伸ばすことは難しいのが現実です。
ここでは、英語研修実施に向けて人事として抑えておきたいポイントをお伝えしていきます。
具体的には、以下の7つのポイントを抑えてください。
- 英語研修の目的を明確にする
- 英語研修の目標を数値化する
- 経営者の支援を得る
- 成果を出すには最低でも6ヵ月が必要
- 研修内容を適切なものにカスタマイズする
- 自主学習画しやすい環境を整える
- 社内英語研修を受けた後をイメージさせ、モチベーションを保つ
それぞれ解説していきますので、ぜひ参考にしてください。
英語研修の目的を明確にする
まず初めに抑えておきたいのは、目的の明確化です。
「社員の英語力向上」という目的は大きすぎるので、何故自社が英語力を強化する必要があるのかを考え、ビジネス上どのような英語力が必要とされているのか、そのためにはどの階層や部門が英語力を高めるのかを設定し、研修を構築すると良いでしょう。
英語研修の目標を数値化する
昨今は成果を数値として図り、効果を検証する動きが一般的になっています。
数値が成果として分かる営業組織や製造部門等では、目標を数値化し効果検証するのは難しいことではありません。
しかし、人事の特に研修については目標を数値化し検証することは簡単なことではないでしょう。
しかし、環境変化が激しい今、コストカットを進めている企業も多いでしょう。
研修は成果が見えにくいため、コストカットの代表となります。
そのため、研修の目標を数値化し、KPIとして管理することをおすすめします。
受講者満足度や受講者のTOEICスコア、VERSANTのスコアなどを通じて英語研修を受けた社員の英語力がどの程度伸びているか成果を見える化していきましょう。
経営者の支援を得る
英語研修は、開始後もすぐに効果が出ないでしょう。また、研修だけで社員の英語力を伸ばすことは難しいため、研修外でも社員に自宅学習を継続して行ってもらうことが必要となります。
そのため、経営陣にバックについてもらい、「今当社では、英語力を身につけることが大事」とメッセージしてもらうと良いでしょう。
経営陣のメッセージや研修前の挨拶などで経営陣に直接期待も込めて英語力についてコメントをしてもらうことをおすすめします。
成果を出すには最低でも6ヵ月が必要
英語力は、勉強を始めた後すぐには伸びません。
ある程度の勉強期間を通じて徐々に伸びていくと言われていますが、その期間は約6ヵ月と言われています。
そのため、この6ヵ月をベースに研修設計や研修後のフォロー、経営陣との期待のすり合わせ、効果検証の方法などを設定すると良いでしょう。
研修内容を適切なものにカスタマイズする
社内英語研修を実施する場合、業界・事業・職務事に適した学習内容にカスタマイズしましょう。
一般的な社内英語研修では、すべての受講者に同じ内容を実施したり、他の企業が採用している内容を定型的に実施したりする事が少なくありません。
しかし、そのような研修では社員に必要以上の学習を強いてしまい、負担を増やしてしまう可能性があります。
無駄な学習を省き、効率的な英語力の向上を実現するためにも、研修内容を適切なものにカスタマイズすることは重要です。
自主学習がしやすい環境を整える
大人が英語を習得するのに必要な時間は1,000時間以上と言われており、社内の英語研修だけでは不十分です。
英語力を向上させるためには、研修の内容を自分で予習・復習するなどの自主学習が必要になります。
しかし、働きながら自主学習を継続するのは困難です。モチベーションが続かず、途中で自主学習を断念してしまう社員もでてくるかもしれません。
そのため、社内で英語研修を実施する場合は、社員が自主学習しやすい環境を整えましょう。
具体的には特定の日をノー残業デーにして英語学習の日に定めたり、TOEICやVERSANTなどの評価制度を定期的に導入したりするなどの施策が効果的です。
社内英語研修を受けた後をイメージさせ、モチベーションを保つ
社内英語研修を効果的なものにするためには、社員のモチベーションを持続させることが不可欠です。
モチベーションを保つ方法として、研修後の自分をイメージさせる方法があります。
「この英語研修を受講することでどのくらい英語力が向上するのか?」「向上した英語力は実際の業務にどのように役立つのか?」といった点を事前に説明することで、社員が研修後の自分をイメージをしやすくなり、モチベーションも持続しやすくなります。
英語研修の効果には個人差がありますが、研修に利用したサービスの過去実績などを参照すると、より具体的な数値が知れるのでおすすめです。
社内英語研修導入に向けたフロー
具体的に英語研修を導入する際は、下記の点に気をつけてください。
- 英語研修の目的と目標を決定し、上位層と合意する
- 英語研修の予算と対象を決定
- 英語研修の効果測定を設定する
- 英語研修の内容とパートナーを決定
上記のフローに沿って社内英語研修を進めていくことで、より効果的に社内全体の英語力を向上させられます。
英語研修の目的と目標を決定し、上位層と合意する
会社として英語研修に取り組むビジネス上の目的、また階層や目的別に英語研修を導入する目的を明確にすることから始めるとよいでしょう。
目的が決定すると目標もそれに応じて設定しやすくなります。
先ほどお伝えした通り、できるだけ数値で目標を置き、進捗を計り、うまくいっている点、改善点を都度報告できるようにすることをおすすめします。
英語研修の予算と対象を決定
英語研修にどの程度の予算を割くのか、またどの社員に研修を提供するのかも明確にしましょう。
英語力の向上は全ての社員にとって大事なことですが、全てに万遍なく研修を提供することは予算的に難しいでしょうし、社員に対する魅力的なメッセージ発信にもなりません。
研修を提供する対象層や目的をはっきりさせることは、社員に対して「当社はこの層に力を入れている」というメッセージにもなります。
事業の方向性や人事戦略を勘案して研修の提供層やどの層に特に予算をかけるのかを明確にしましょう。
英語研修の効果測定を設定する
英語研修の目的や目標と関連づけて、英語研修の効果測定を設定し、定点観測をするようにしましょう。
効果測定は人事としての成果を示すために大事なことですし、次年度の研修プラン作成にも必要不可欠です。
先ほど触れた通り、できる限り数値化できるものを設定し、受講者が満足しているのか、実際に英語力の向上として効果が出ているのかを見える化できる効果測定をおすすめします。
英語研修の内容とパートナーを決定
英語研修の内容を決定する前には、ここまでに触れた、英語研修の目的・目標、予算・対象層、効果測定の方法をそれらの背景にある理由とともに振り返ることをおすすめします。
背景の設定がしっかりしていれば、パートナー企業に説明をし、背景に合った研修を提案してもらう機会を増やすことができるからです。
パートナーとなる企業は研修や英語学習のプロです。自社で設定した背景に合わせて効果的な手法を提案してくれることでしょう。
これらのパートナーの提案や研修講師、内容と自社の相性を勘案して研修パートナーを最終的に決定しましょう。
社内英語研修のよくある失敗パターン
ここまで、英語研修の前に行うべきステップをお伝えしてきましたが、これらのステップを検証しないとどのようなことが起るのでしょうか。
ここでは、よくある英語研修の失敗パターンを紹介しますので、参考にしてください。
- 実践的な英語力が身につかない
- 海外短期留学プログラムがレジャー研修になっている
- 定期的な研修効果の振り返りができず、効果の出ない研修を続けている
上記の失敗パターンを繰り返してしまうと、社内英語研修を導入したのに効果が出ない可能性が考えられます。そのような自体を避けるためにも、事前に失敗パターンに目を通しておきましょう。
実践的な英語力が身につかない
よく人事の方から聞くのが、「英語の研修をずっと実施しているけれども、社員の方のビジネスで使う英語力が伸びない」という声です。
この場合、TOEICのスコアでは改善が見られるものの、実際に英語を聴いて話して、海外のメンバーや顧客と商談をできるレベルの英語力改善が見られないということが多いです。
この場合、英語研修の内容がアカデミックな内容になっていて、英語の語彙力や文法の知識は身についているけれども、実際それらを使って話す力を伸ばすことができていないケースが多いでしょう。
海外短期留学プログラムがレジャー研修になっている
数ヶ月海外に派遣をする短期留学プログラムを実施している企業は増えていますが、これが社員の中では、ご褒美研修、海外で遊べる機会と認識されているケースは多いでしょう。
現地でのプログラムの設計や語学研修の設定をしっかりしないと、こういった本来の目的と実際の社員の認識に乖離が起きることは往往にして起こります。
定期的な研修効果の振り返りができず、効果の出ない研修を続けている
英語研修は、英語は大事という認識で社内で上申が通ってしまうケースが多いです。
そのため、特に効果検証をせず同じ研修を10年近く続けているという話をよく耳にします。
効果が出ていれば同じ研修を続けていても問題ないですが、効果が出ないままだらだらと研修を続けているのは会社のお金をドブに捨てていることと同じです。
定期的に目的、目標に照らして効果を計り、研修内容を検証することをおすすめします。
イングリードが企業の社内英語研修におすすめな理由
社員の英語力を確実に上げる、ビジネスで実践的に使える英語力強化に向けたプログラムを提供したいという人事の方にはイングリードのコーチングサービスがおすすめです。
イングリードでは、企業が提供する英語学習サービスと日常の英語学習を結びつけることで、社員の方が継続的に英語を学習し、確実に英語力を向上するお手伝いができます。
イングリード/イングリードとは
イングリードは、オンラインの英語コーチングサービスです。
オンライン英語コーチングとは、受講者一人ひとりが英語力を伸ばすために必要となる普段の学習サポートや目標達成のための定期面談、オリジナルの学習計画など英語学習全体をデザインします。
学習継続に向けたモチベーションケア、英語学習をする中で生じる疑問点などにコーチが丁寧に対応してくれるため、コーチと二人三脚で英語学習を進められます。
イングリードが考える英語力強化
英語力向上に必要な要素は、正しい学習方法、適正な学習時間、学習に対するモチベーションです。
この3つ全てが揃えば英語力は確実に向上していきます。
しかし企業の英語研修では、この3つのどれかが欠けているケースが多いのです。
短期の語学留学などで英語の学習時間は確保できるようにしたけれども、適切な学習方法が身につかないまま帰国してしまった、モチベーションが維持できず途中で英語学習の時間を確保できなくなってしまったという話はよく耳にします。
イングリードでは、オンライン英語コーチングサービスを通じてこの3つの英語学習に必要な要素をしっかりサポートします。
イングリードの特徴
イングリードが提供するオンラインコーチングには大きく3つの特徴があります。
大手コーチングスクールの半額を実現
イングリードのコーチングサービスは大手スクールの半額です。
イングリードでは、できる限り多くの英語学習を必要とする人や企業にサービスを提供するために、本当に必要なモノ・コト・ヒトだけに投資を行い、その他のコストはできるだけカットをしたことによって低価格のサービスを実現できています。
また、法人向けプランも用意しております。
受講は4週間から。受講期間は目的に合わせてアレンジ可能
受講期間は4週間からですが、その後はいつでも解約可能としています。
一人ひとりの受講生が本当に必要な期間だけ継続できるため、海外赴任前の1週間だけ社員に受講させたいなど企業の人事の方のご要望にも柔軟に対応できます。
オンラインのサービス提供で世界中から受講することが可能
イングリードでは、来店やプリント配布などの無駄を排除して、インターネット環境さえあればどこからでも受講可能なオンライン英語コーチングを提供しています。
スマホアプリやウェブを活用し全てオンライン上で学習管理やカウンセリングを行い、徹底した効率化を図っています。
そのため、日本国内はもちろんのこと世界中からも受講が可能です。
イングリードの英語オンラインコーチングが企業に最適な5つの理由
イングリードの英語オンラインコーチングは、本当に社員のビジネスで使える英語力を伸ばしたい企業人事の方におすすめなサービスです。
持続可能な英語学習習慣を身につけることができる
英語に限らず語学の学習は、どれだけ毎日コツコツと勉強できたかが語学力に反映します。
そのため、社員の英語力を本当にあげたいのであれば、一人ひとりの学習習慣の定着化を促すことが大事です。
イングリードでは、週に一度にコーチとの面談、毎日コーチからSNSを通じて学習に対するサポートを受けることができ、普段仕事に追われてなかなか英語の学習を確保できない方でも英語の学習習慣をつけられます。
スキマ時間を活用したカリキュラムのため、仕事と両立ができる
イングリードでは、通勤や休憩時間などちょっとしたスキマ時間に適した学習方法を取り入れています。
仕事でなかなか時間が取れない方も普段のスキマ時間で少しずつ英語学習を進めることが可能です。
海外赴任者が現地渡航後にも続けられるプログラム
先ほどご紹介した通り、イングリードは世界中どこでも受講できることから企業の海外赴任者が現地渡航後にも続けられるプログラムです。
海外赴任したものの、英語力が問題となり、現地でビジネスを進めることに苦しんでいる方もサービスを受講することができます。
インプットとアウトプットの両輪で進む学習方式
イングリードでは月8回の外国人講師とのマンツーマンレッスンをオンラインで提供。「インプット学習」だけではなく英語を話す「アウトプット学習」を組み込むことで効率的に学び、実践で使える英語力を高めていただきます。内容は日常会話からビジネス英語まで希望に合わせてアレンジ可能です。
海外でビジネスを経験したコーチが担当
イングリードでは、海外でビジネスを経験したことがあるコーチ、また現在も海外に居住しており、現地で働いているコーチが担当します。
海外企業とのビジネス、海外でビジネスを進める上で必要となる英語力を身につけるための学習計画作り、アドバイスを的確に行えます。
まとめ:企業の社内英語研修はアクティブ・ラーナーを生む仕組みづくりが大切
米国国務省の調査によると、英語を話せるようになるまでの学習時間目安は3,000時間です。
仮に学生時代にしっかりと英語学習をしていたとすれば、約2,000時間は終了しているといえます。
そのため、1,000時間+αをどのように進めるかが必要になるでしょう。
しかし企業で英語研修を提供し、1,000時間を確保することは予算的にも時間的にも非現実的です。
そのため、人事として社員の英語力強化に必要なことは、社員が自ら自分で英語を学ぶアクティブ・ラーナーを生む仕組みづくりと、一人でも持続可能な英語学習習慣を身につけることができる環境を用意するのが唯一の道です。
イングリードのオンライン英語コーチングサービスは、アクティブ・ラーナーを生む仕組みづくり、社員の持続的な英語学習習慣をサポートするサービスです。
普段のスキマ時間を使ってコツコツ学習するので、無理なく自分のペースで学習が続けられます。
社内研修に導入する英語サービスに迷っている方は、ぜひ一度お問い合わせください。